VoCは「顧客の声」を意味する用語で、自社製品やサービスの品質向上、マーケティング戦略などに用いられるものです。
昨今は、製品やサービスの質に対する満足度だけでなく、購入前後のサポートも含めた顧客体験価値が重要視されています。そのため、多くの企業が積極的にVoCの収集や活用に取り組んでいます。
そこで本記事では、VoCの意義や重要性、導入手順などを解説しています。ぜひ参考にしてください。

VoCとは「Voice of Customer」の略で、「顧客(お客様)の声」という意味です。コンタクトセンターに寄せられる問い合わせに限らず、SNS上の意見やECサイトのレビュー、アンケートへの回答など、顧客が示す反応の総称を指します。
VoCには自社の製品やサービスに対する好意的な意見だけでなく、要望や感想、クレームや不満などのネガティブな意見も含まれます。
企業は収集したVoCを分析して製品やサービスの品質向上のほか、マーケティング戦略などに活用します。このようにVoCを基に顧客満足度や顧客体験価値の向上を目指すことを、VoC活動と呼びます。
VoCの活用方法を説明する前に、VoCの意義や重要性について解説します。
製品やサービスに対する顧客満足度を向上させるには、顧客のニーズを正確に把握することが重要です。
VoCでは様々な意見が集められるため、自社製品やサービスに対する潜在的な顧客ニーズを掘り起こすことができます。また、VoCの収集により顧客ニーズを素早く引き出すことで、的確な対応や改善が可能になるでしょう。
VoCを重視することで企業への信頼も増して、短期的な顧客満足度の向上はもちろん、リピーターの獲得などLTV(Life Time Value:顧客生涯価値=1人の顧客が生涯を通して企業にもたらす価値)の向上も期待できます。また顧客の課題や不満点はVoCを活用して改善することで、顧客満足度の向上にもつながります。
VoCの多くは、実際に自社製品やサービスを利用した顧客の意見です。そのためVoCを分析することで、製品やサービスの品質を客観的に評価できます。
近年はD2C(Direct to Consumer:生産者が直接、消費者と取引を行うビジネスモデル)を取り入れる企業も増えており、企業が消費者の意見を拾いやすくなっています。例えば購入後のアンケートを通じて同業他社と比較した意見を募るなど、製品の差別化に役立てることも可能です。
製品やサービスの開発・販売にはマーケティング戦略が必須です。近年は顧客ニーズも多様化しているため、VoCを集めて自社製品やサービスを購買する理由、またはしない理由を素早く把握する重要性が増しています。
マーケティングにはターゲット層の理解も重要です。VoCでターゲット層の意見を収集して、その属性に合わせたプロモーションを打ち出すことで、効果的なマーケティング施策が実現できます。またVoCの分析により、想定外のターゲット層が見つかることもあるでしょう。
次に、積極的にVoCを活用するべき企業の特徴を紹介します。
リピーターの獲得は企業に継続的かつ安定した利益をもたらします。リピート率が上がらず悩んでいる企業は、VoCの積極的な活用を検討すべきです。
リピート率の向上には顧客ニーズに合った製品を提供することはもちろん、購入前の案内から購入後のサポートまで、一連の顧客体験価値の充実が求められます。
VoCでは、自社では気付けない顧客目線の課題を発見することが可能です。課題に対して迅速に対応するほど企業への信頼や愛着も高まり、リピート率の向上へとつながるでしょう。
VoCは新しい製品やサービスの開発段階からも活用できます。例えば、顧客が求めている製品を調べる市場調査もその一つです。
ほかにも、新製品のサンプルを配布して利用者の反応を収集するテストマーケティングなどがあります。初めて自社製品やサービスを使った利用者からの意見は、既存顧客とは視点が異なる可能性もあるため特に貴重です。
製品やサービスには自信があるにもかかわらず、顧客獲得に課題を抱えている企業にとってもVoCの活用は有効でしょう。例えば先述したように、VoCによりターゲット層を把握して集中的にPRを行うなどが可能です。
またVoCを取り入れた対応や改善を行うことで、「顧客の声を大切にする企業」というイメージを与えることができ、ブランディング効果も期待できます。

VoCの収集方法にはどのようなものがあるでしょうか。ここでは、おもな収集方法について紹介します。
電話のほかメールやチャット、SNSなど様々なチャネル(経路)を通じて寄せられる問い合わせに対して、一括で対応する組織がコンタクトセンターです。問い合わせだけでなく意見や要望、不満の声なども収集できるため、「データの宝庫」とも呼ばれます。
コンタクトセンターの形態には、自社サーバーにシステムを導入して運用するオンプレミス型と、インターネット上のサーバーにあるシステムを借りて運用するクラウド型の2種類があります。
集まるデータ量が膨大になる場合は、通話内容の自動録音や自動テキスト化、AIの活用などITシステムの導入を検討する必要もあるでしょう。
VoCの収集にはアンケートもよく活用されます。かつては手書き式が主流でしたが、現在はオンラインでのメール送付やチャットボットによる収集など、より手軽に行えるようになりました。
アンケートの実施に際しては、しばしば回答率の低さが課題となります。よって、設問をわかりやすく簡単なものにしたり、実施のタイミングを購入直後にしたりする工夫が必要です。
製品やサービスを購入した顧客に対するインタビューは、直接やりとりをしながら意見をもらう方法です。具体的な話が聞けるほか、気になった点の深掘りもできるため、密度の高い情報を集められるメリットがあります。
一方で、インタビューの実施には時間や労力を要します。多くの声を集めたい場合、インタビューは手法として不向きです。
なお近年はウェブミーティングツールなどオンラインを利用して、効率的にインタビュー形式でVoCを収集する手法もとられています。
自社製品やサービス名をSNSで検索して、VoCを収集する方法です。多くのSNSは匿名性があるため、企業に読まれることを想定していない、本音に近い声が得られます。
自社のSNS公式アカウントを開設して、顧客から直接意見を募る方法もあります。
ただし、SNSには真実ではない情報やデマが紛れている可能性もあります。収集した情報を活用する際は真偽の見極めが重要です。
やみくもに顧客の声を収集しただけでは、VoC活動で思うような効果は得られません。以下では、VoCを有効活用する際に大切なポイントを解説します。
VoCの収集方法は、コンタクトセンターのほかSNSやアンケート、インタビューなど様々です。それぞれ得られるVoCの特性が異なるため、目的に応じて効果的な収集方法やチャネルを選定しましょう。以下に、チャネルごとに得られるVoCの特性を紹介します。
なお、一つの収集方法だけを採用すると分析結果に偏りが出やすいため、複数の方法でVoCを収集することをおすすめします。
VoC収集の効率を向上させるポイントは、収集すべき項目の選定を丁寧に行うことです。顧客の本音を引き出すためにも、収集すべき内容は具体的にしましょう。
アンケートを例に挙げると、漠然と感想を募るような質問では具体性に欠け、データとして有用な感想を得られにくくなりがちです。VoCを集める目的を明確化して、ターゲット層に応じた項目を選定してください。
VoCは収集して終わりではありません。得られたデータを分析して具体的な施策として生かすことで、初めて効果が期待できます。そのためにはVoCに関わる部署や担当者といった専門の社内体制の構築を行う必要があります。またVoCに関わる部署だけでなく社内全体のコンセンサスが求められます。「なぜVoCの活用が重要なのか」を社内全体に周知して、一体となって取り組みましょう。
これまでに述べてきたように、VoCはただ収集しようとすれば良いというものではなく、活用することに意味があります。そのために必要なVoC活動の5ステップを、以下に紹介します。
まず重要なのは、VoCを収集する目的の明確化です。
「どのような目的でVoCを収集するのか」「VoC活動を通じて何を実現したいのか」といった方向性が決まらないままでは、有益な情報は集まりません。
VoCを収集する目的の具体例としては、以下が挙げられます。
このように目的を明確にすると、VoCの収集方法や項目、分析方法なども決めやすくなります。
目的を明確化したら、次に社内体制を構築します。具体的には、どのチャネルを使って収集するかを決定して、チャネルごとの運用方法を設計しましょう。
収集したデータを分析・管理する方法や、社内へのフィードバックについても検討して、収集後の施策につながる体制を整えます。
VoCの収集や分析は、その目的や規模によっては既存のシステムで十分な場合もあります。ただし、大量のVoCを集めたい場合や分析・管理体制を強化したい場合などには、新たなシステムやツールの導入を検討すべきでしょう。
VoCに関係する一般的なシステムとしては、コンタクトセンターの設置やCRM(Customer Relationship Management:顧客関係管理)ツールの導入が挙げられます。これらを組み合わせることで、顧客情報の取得から分析まで一本化が可能です。
その他、VoC収集を効率化するツールとして以下があります。
事前準備が完了したら、実際に運用を行い、VoCの収集を進めます。偏りの少ない正確な情報を集めるためにも、複数の収集方法を同時に運用するとよいでしょう。
集まったVoCはツールを用いて分析します。この際、顧客の層や購買日などの情報と関連させることで、製品購入の規則性など新たな傾向が見つかる場合があります。
分析したデータは社内全体で共有できるようレポート化して、次の施策の参考にすることが大事です。
VoCの分析結果を担当部署や担当者へフィードバックして、製品やサービスの改善、品質向上、潜在ニーズの掘り起こしなどに活用します。
VoCの収集・分析は一度きりで終えるのではなく、継続的に行うことがおすすめです。中長期的な目線で取り組み、定期的にVoCに基づく施策の検討を行うとよいでしょう。
最後に、VoC活動で生じやすい課題とその対策を紹介します。
そもそもの問題として、必要な量のVoCを収集できないことがあります。これは目的もなく漠然とVoCを収集した時に起こりがちな失敗で、収集方法やチャネルの見直しが必須です。
VoCを収集する目的を明確にしたうえで、目的に沿った収集方法を見極めるとともに、アプローチ方法や収集のタイミングにも目を向けてみてください。一つの収集方法しか採用していない場合には、複数の方法で並行して収集しましょう。
十分な量のVoCを収集できても、その後の施策につなげられなければ意味がありません。VoCは、その分析結果を活かした改善やマーケティング施策が行われて、初めて役に立つものです。
対策としては、データ分析から施策までの理想のプロセスを明確化して、そのプロセスに即した社内体制を現時点で構築できているか見直してみましょう。自社内で補えない場合は、コンタクトセンターの運営を外部委託するなど、BPO(Business Process Outsourcing:ビジネスプロセスアウトソーシング)の導入も検討の余地があります。
VoCの量が膨大になるとデータが整理されないまま大切な意見が埋もれてしまいがちです。特にVoCには少数意見が反映されにくいという課題があり、製品の欠陥に対する指摘など重要な意見を見落とさないよう注意が必要です。
対策としては、VoCの運用方法を見直して、目的に沿ったデータをピックアップできる体制を整えます。ITシステムやVoC収集ツールなども積極的に活用しましょう。

様々なVoC収集のチャネルに対して、一括して対応できる組織がコンタクトセンターです。コンタクトセンターの設置は、たくさんのVoCを収集して適切な分析や管理を行っていきたいと考える企業にとって、その第一歩になりえるでしょう。
ただし実際にVoCを導入しようとしても、収集したデータを十分に分析・活用できていないケースも多く見受けられます。そこでおすすめなのが、楽天モバイルが提供する「楽天コネクト Storm」です。
「楽天コネクト Storm」ではAIツールを活用し、録音された通話からデータに基づき感情分析を行うことができます。また異なるチャネル間のすべてのデータを照合・表示することができ記録されたデータも素早く検索することができるので、データの管理も容易になります。
レポートに関してもリアルタイムレポート、ヒストリカルレポートがあり有効なVoC分析を行うことができます。
VoCとは顧客の声を指し、VoCを収集・分析することで自社製品やサービスの改善などが可能になります。VoC活動をする際は漠然とVoCを収集するのではなく、収集の目的を明確にしたうえで、得られた分析結果を基に具体的な施策を事業に反映することが重要です。
データ量が膨大になるほど分析や管理に手間が掛かるため、ITシステムやツールの導入も検討する必要があるでしょう。
VoC収集の第一歩としてコンタクトセンターの設置をお考えの場合は、楽天モバイルが提供している「楽天コネクト Storm」をおすすめします。「楽天コネクト Storm」なら、豊富な分析機能やレポート機能が備わっているので膨大な数のVoCを有効に活用することができます。
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