コンタクトセンターの新たなチャネルとして、ビデオチャットが注目を集めています。ビデオチャットを採り入れることで得られるメリットを知り、効果的に活用するとよいでしょう。ビデオチャットの導入を検討している場合は、検討すべきポイントも押さえておくことが重要です。
この記事では、コンタクトセンターでビデオチャットが注目される理由や導入のメリット、導入時に検討すべきポイントなどを紹介します。


ビデオチャットとは、インターネット回線を通じて映像と音声を用いた対話ができるサービスのことです。「ビデオ通話」とも呼ばれ、パソコンやスマートフォン、タブレットといったデバイスを使用して相手の顔などを映しながら会話します。
遠隔地でも、映像を共有しながらリアルタイムに会話できるのがビデオチャットの特徴です。画面上で資料の共有なども可能なため、テキストチャットや音声通話に比べて意思疎通を図りやすくなります。
ビデオチャットは、テレワークの普及にともない多様なシーンで活用されています。例えば、ビジネスシーンでは遠方にいる顧客との商談や、テレワーク中のウェブ会議などで用いられています。インターネット環境が整備された現代社会では、様々な場面で役に立つサービスでしょう。
ビデオチャットは、コンタクトセンターでも導入の必要性が高いといわれています。
スマートフォンなどのデバイスが普及するにつれて、大容量の通信でも品質が安定してきたことで、ビデオコミュニケーションは世間に広く浸透してきています。これらのデバイスがあれば、特別なアプリなどを導入しなくても簡単にビデオチャットの利用が可能です。
ビデオコミュニケーションが急速に普及した背景には、新型コロナウイルスの感染拡大による外出制限などがあります。親しい人とも気軽に会えないような状況下で、お互いに顔を見ながらコミュニケーションを取れる重要性があらためて浮き彫りになりました。
さらにInstagramやTikTokなど、ビジュアル重視のSNSが流行したこともあり、動画によるコミュニケーションはより一般的となりました。
ビデオコミュニケーションの普及にともない、すべてを言葉で説明する必要がある音声のみのコミュニケーションに、わずらわしさを感じることもあるでしょう。これまで音声通話が主流だったコンタクトセンターにも、時代の変化に素早く対応することが求められているのです。
新たにビデオチャットというチャネルを導入することで、相手の顔を見ながらコミュニケーションをしたいと考える顧客のニーズにも応えられるようになるでしょう。

ここからは、コンタクトセンターにビデオチャットを導入するメリットを3つ紹介します。
コンタクトセンターでは、これまで音声またはテキストのみで状況の確認や説明を行う必要がありました。そのため、顧客もオペレーターも状況や解決策を正確に伝えることが難しく、必要以上に時間が掛かるケースも珍しくありませんでした。
しかし、ビデオチャットを利用することで、オペレーターは顧客の状況を視覚的に確認できるようになります。顧客が製品の故障状況を映像で示しながら説明したり、逆にオペレーターが製品を手に取って解決策を示したりすることで、よりスムーズな問題解決が可能です。
例えば、損害保険会社による事故対応のような場面で、映像があればオペレーターは現場の状況を瞬時に把握できます。
コンタクトセンターでもリアルタイム映像を活用することで、顧客もオペレーターもコミュニケーション上のストレスが緩和されます。ビデオチャットの導入によって問題をスムーズに解決しやすくなり、顧客満足度が向上する効果も期待できるでしょう。
ビデオチャットの導入は、顧客に安心感を与えることもメリットの一つです。音声通話やテキストチャットだけでは、オペレーターの感情や言葉のニュアンスがうまく伝わらず、顧客に不信感を与えることもあります。
一方、ビデオチャットならオペレーターの顔を確認できるため、顧客とオペレーターの間に信頼関係が生まれて心を開きやすくなるとされています。オペレーターにとっても、顧客の表情から説明の理解度などを判断でき対応しやすくなる、といったメリットが得られます。
コンタクトセンターへの問い合わせ内容によっては、書類の郵送といった業務が発生することもあります。例えば、保険金の申請手続きでは書類の書き方が複雑で、音声通話のみだとスムーズに保険金を申請することが困難でしょう。
ビデオチャットを導入すると、画面上で書類を共有しながら説明できます。従来なら現地に移動して説明していたことも、映像で伝えられればコストの削減につながります。
削減された時間やコストをほかの業務に活用することにより、生産性向上の効果も期待できます。
また、ビデオチャットは既存の設備を利用可能で、顧客側も特別なデバイスを用意する必要がありません。コストを掛けずに導入可能で業務の効率化も図れることが、ビデオチャットを導入するメリットだといえます。
ここからは、コンタクトセンターでのビデオチャット活用例を2つ紹介します。
コンタクトセンター業務のチャネルの一つとしてビデオチャットを用意しておくと、電話やテキストチャットでは理解が困難な場合に、ビデオチャットへ切り替えての対応ができます。
顧客の説明から状況がうまく把握できない時は、オペレーターの質問が繰り返され、顧客にストレスを感じさせることもあるでしょう。そこでビデオチャットがあれば、お互いの時間を無駄にせず、スムーズに問題を解決できます。
電話などからビデオチャットへ切り替える場面が想定される場合、オムニチャネル対応のプラットフォームがおすすめです。マルチチャネルに対応していれば、セッションを切断せずにビデオチャットへ切り替えられるため、ストレスフリーな応対ができるでしょう。
ビデオチャットには、オペレーターと顧客双方の画面上に同じ資料を表示する機能があります。この機能を活用して、商品説明のマニュアルや保険の資料など、顧客に見せたい資料を素早く共有できます。
ビデオチャットで資料を共有しながら説明することで、顧客は提供された情報をより理解しやすくなるでしょう。また、技術的なサポートが求められるコンタクトセンターでも、オペレーターが操作する画面を共有して解決策を直接提示できます。

顧客のニーズに応えるうえで、ビデオチャットはコンタクトセンターに必要なチャネルだといえます。ただし、ビデオチャットにも様々な種類があるため、操作性や機能などを比較検討することが大切です。
ここでは、コンタクトセンターにビデオチャットを導入する際に、検討すべき4つのポイントを紹介します。
顧客にとっては、コンタクトセンターへの問い合わせ自体がハードルの高い行動です。問い合わせやすくするために、コンタクトセンターのビデオチャットは利用のしやすさが重要なポイントとなります。
事前にアカウントを登録したり、専用アプリをインストールしたりする必要があると、顧客はビデオチャットでの問い合わせを諦める可能性があります。そのため、メールに貼られたURLをクリックするだけでビデオチャットができるなど、簡単に使えるものを選ぶとよいでしょう。
特に、年配の方はITツールへの抵抗が強い傾向にあるため、高齢層を商材のターゲットとする場合には配慮が求められます。
コンタクトセンターが担う応対業務の種類は多岐にわたるため、ビデオチャットは目的に合った機能が備わっているものを選ぶことが大切です。例えば、本人確認書類をその場で確認したいなら写真撮影機能が、損害保険の事故対応なら録画機能が役に立つでしょう。
その他、顧客の位置情報取得機能など、業務に役立つ機能が十分に備わっているかどうか、事前に確認しておくことをおすすめします。
ビデオチャットによっては、導入の際に初期費用や月額料金が発生することがあります。料金が安いものは機能が乏しく、高いものは機能が充実しているといった傾向があるでしょう。
日々多くの応対業務に追われる大規模なコンタクトセンターでは、費用が高くても品質が安定しているビデオチャットが適しているといえます。一方、ビデオチャットの利用頻度が少ないようなら、相応の費用を掛けるほどのメリットはないかもしれません。
コンタクトセンターでビデオチャットを導入する前に、費用対効果でメリットが出せるかどうかをよく検討することが重要です。
通信環境が悪いと、応対中にビデオチャットの通話が中断したり、音声が途切れたりするおそれがあります。その結果、顧客にストレスを与え、企業の印象が悪くなってしまうこともあるでしょう。
ビデオチャットで満足度の高いコミュニケーションを実現するためには、通信の安定性も見過ごせないポイントです。ビデオチャットを導入する場合、通信品質にこだわっているサービスを選ぶことをおすすめします。
また、通信が簡単に傍受できない品質で、顧客の個人情報流出を防止できるかどうかも大切です。GDPRに準拠して顧客のプライバシーを守っているなど、個人情報の保護対策をしっかりと講じているサービスを選ぶとよいでしょう。なお、GDPRとは「EU一般データ保護規則」のことで、EU域内の各国で適用されている個人情報の保護や取り扱いについて定められた法令です。
ビデオコミュニケーションが広く普及した近年、コンタクトセンターにおいてもビデオチャットの重要性が増しています。
ビデオチャットを導入することにより情報交換が容易になり、顧客とオペレーター双方のストレスを軽減することにつながります。また、視覚での確認を前提とすることで、正確かつ簡潔な運用を構築しながら、業務自体の敷居を下げることができます。これによりオペレーターのスキル習得期間が短縮されることも、ビデオチャットの強みです。
顧客満足度を高めたい、業務効率を向上させたいといった要望に対しては、ビデオチャットにも対応したオムニチャネルのプラットフォームを導入するとよいでしょう。

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